地震大国の日本だからこそ必要不可欠な地震対策。実績と経験がある中和建設だからこそ、ご提案できる内容が御座います。

耐震構造、制震構造、免震構造、それぞれの違いは?

震構造は日本で主流になっている仕組みです。 建物自体の基礎部分である壁・柱・梁を強くし、頑丈な造りにすることで地震の揺れに耐えられるようになっています。 地震の際、崩壊しないように強く補強しているため、被害を少なくすることができますが、大きな地震の際は家具の転倒などが生じる場合があります。

震構造とは建物の構造部分に組み入れた特殊な制御装置であるダンパーで地震エネルギーを吸収し、揺れを抑えるという仕組みです。 超高層マンションや超高層ビル等、集合住宅に採用されている構造です。 建物の負担を低減するため揺れが小さくなり、家具の転倒防止につながります。

震構造とは、建物と基礎との間に地震の力を緩衝する積層ゴムなどの特殊な装置を付け、地震の力を建物に直接伝わらないようにする仕組みの事です。 建物は地盤から地震力を受けないため建物の損傷が少なく、また地震時に器物が転倒したり、窓ガラスが破損するようなことがないため、二次災害を防ぐことができます。

耐震診断は必要?

建築基準法を満たしていて安全と思っていた建物が、大規模な地震発生により倒し、人命に危害を及ぼした衝撃的な事実が多数存在します。 いつ起こるかわからな地震に備えて、ご自宅や建物全体の現況を把握しておく必要があります。 耐震性を保ために何をするべきなのかを把握することで、事前に対策を練り、必要であれば効率的に工事をすることができます。

地震で心配な建物は?

昭和56年に、耐震性に関わる大きな法改正がありました。そのため、それ以前に建てられた建物については、耐力壁の量が足りない、耐力壁のバランスが悪い、接合部が弱い、基礎に鉄筋が入っていない、などの可能性が非常に高く、耐震性に優れていない建物が多いと言われています。これは、過去の地震被害の結果からも明らかになってきています。

建築基準法とは?

一定の地震に対するその建物の保持力が、大切な人命に危害を及ぼすような被害を出さないよう、どのようにつくるのかを法律で定めたのが建築基準法です。 建物の規模に応じて、骨組み、壁の配置、基礎土台、地盤などについて細かく指定されています。 建築基準法は1950年の制定以来、4回にわたり住宅の耐震性に関わる改正を重ね、強化されています。

診断方法について

STEP01 一般診断

大きな地震が起きた際の倒壊の可能性について、現地を訪れ目視による調査で建物の構造、地盤強度、屋根や外壁の重さ、接合部の強度などを診断し、総合評価をするものです。

STEP02 精密診断

より詳細な診断をするため、劣化や接合部の状態を調べるため、壁などの一部をはがしたり、基礎などを破壊するなど工事を伴うため、 リフォームを前提としている場合等に用いられる診断方法です。一般診断よりさらに正確に評価する事ができます。

STEP03 無料耐震診断実施中

増改築、リフォーム前の耐震診断をご希望の方はお気軽にお問い合わせ下さい。無料で行っております。

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